エヌ・デーソフトウェア、“話すだけ”で介護の記録・確認が可能な新商品「ほのぼのVoice」をCareTEX東京に出展！｜保険ニュース

エヌ・デーソフトウェア株式会社(代表取締役社長：松山 庸哉、本社：山形県南陽市)は、2025年8月6日(水)～8月8日(金)に東京ビッグサイトで開催される第2回CareTEX東京(夏)'25に出展いたします。
CareTEX東京では、ケアの記録を音声で入力・確認ができる新商品「ほのぼのVoice」を体感できるデモブースをご準備しております。

CareTEX東京【東京ビッグサイト】
エヌ・デーソフトウェア ブース番号：西ホール4-6
詳細URL： https://summer.caretex.jp/

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/442549/LL_img_442549_1.jpg
ほのぼのVoice_メインビジュアル

本商品は、介護現場の皆様がこれまで以上に簡単に、いつでもどこでも記録や確認ができることを実現します。介護職員の声で介護記録の入力、呼出しを行うことができ、業務効率はもちろん、(or業務効率だけではなく)利用者様へのケアの質向上を大きく支援します。
介護現場の記録業務の煩雑さや制限を緩和することで記録業務の時間を短縮し、利用者様へのより充実したケアの提供を支援します。
「記録すること」を単なる作業ではなく、「ケアすること」に限りなく近づけたい。
ほのぼのVoiceは「人とシステムを音声でつなぐアシスタント」として、介護現場でだれでも簡単に、身近な存在として使っていただけるようにアプリを無料※で提供いたします。
※インストール作業費が別途かかります。詳細はお問い合わせください。


■ほのぼのVoiceとは
本商品は、介護保険対応版「ほのぼのNEXT」のケア総記録システムと連携し、ヘッドセットを介して声で呼びかけをすることで、記録の入力・記録の確認を可能にするアプリ製品です。
手を洗いながら、片付けながら、記録の登録を進めることができ、その場で記録の入力・記録の確認が可能となります。
介護現場の皆様がかんたんに記録や確認ができ、さらにほのぼのNEXTの活用及びデータ化が促進されることで、利用者様へのより充実したケアの提供をサポートします。声で入力した記録情報を繰り返して読み上げるため、正しく情報が登録されることを音声で確認できるため、安心して登録いただけます。

画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/442549/LL_img_442549_2.png
ほのぼのVoiceを使った際のビフォーアフター

■特徴
・話すだけで記録入力が完了。タイピング不要で業務効率化を実現。
・記録の復唱機能により、間違い登録などのミスも防止可能。
・その場で記録の確認ができるので、PCやタブレットのある場所に移動したり検索する手間が不要に。


■動作環境
インターネット接続環境(Wi-Fiまたは4G／5G)
対応OS：iOS(対象機種・バージョンはお問い合わせください)
推奨ヘッドセット：オーディオテクニカ社製 軟骨伝導インカム ATH-CC500BT PT(※市販品とは異なります)


■必要システム
「ほのぼの」シリーズ 介護保険対応版「ほのぼのNEXT」
基本システム／利用者管理システム／ケア総合記録システム(またはデイ版)


■本製品に関するホームページ
エヌ・デーソフトウェア株式会社「ほのぼのVoice」
https://www.ndsoft.jp/product/honobono-voice/

「CareTEX東京」では、実際の「ほのぼのVoice」をご体感し、あなたの呼びかけに答えてくれる「アンサーバック」を体感いただけます。

エヌ・デーソフトウェア株式会社は、「誰もがすこやかに暮らせる社会の実現のために」の経営理念のもと、介護・福祉現場のICT活用を推進し、現場の声を反映した製品開発を続けてまいります。


■エヌ・デーソフトウェア株式会社
所在地 ： 〒992-0479 山形県南陽市和田3369
代表 ： 代表取締役社長 松山 庸哉
設立 ： 2018年12月20日(創立1979年9月)
資本金 ： 1億円(2023年3月31日時点)
株主 ： SOMPOホールディングス株式会社(100％)
事業内容： 福祉・医療関連オリジナルソフトウェアプロダクトの企画・
開発・販売及びソフトウェア運用支援・ソフトウェア保守サービス。
自社開発福祉業務支援ソフトウェア「ほのぼの」シリーズの
販売および運用サポート。
URL ： https://www.ndsoft.jp/


■商標に関する表示
本通知に記載されている会社名、システム名、製品名は、各社もしくはエヌ・デーソフトウェアの登録商標または商標です。


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記事提供： PR NEWS