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2025年 オリコン顧客満足度(R)調査「火災保険」で総合第1位|保険ニュース

2025年 オリコン顧客満足度(R)調査「火災保険」で総合第1位

~ 6年連続で、総合評価および全ての評価項目(4項目)で第1位の評価をいただきました ~


[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/1545/380/1545-380-3b931aab58f89f0a9d44079f71f2619c-902x401.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


ソニー損害保険株式会社(代表取締役社長:坪田 博行、本社:東京都大田区、以下「ソニー損保」)は、株式会社oricon ME(代表取締役社長:小池 恒、以下「オリコン」)が実施した「2025年 オリコン顧客満足度(R)調査 『火災保険』」において、6年連続で総合第1位の評価をいただきましたのでお知らせします。

オリコン顧客満足度(R)調査は、火災保険を取扱う保険会社21社について、火災保険に加入された方を対象にオリコンが実施した調査です。当社は6 年連続で、総合評価だけではなく全ての評価項目(「加入手続き」「商品内容」「保険料」「サービス体制」の4つ)において1位となりました。

ソニー損保の新ネット火災保険はインターネット専用の商品で、2018年10月の販売開始以降、保有契約数は大幅に伸長し好調に推移しています。インターネットならではの低廉な保険料や、ニーズに応じて補償を選択できる合理的な仕組み、当社独自の「"丁目単位"の水災リスク細分」、「地震上乗せ特約(全半損時のみ)」等の充実した補償が特長です。
24時間いつでも手続きが可能なインターネットならではの利便性に加え、お客さまのご相談に電話やメールでお応えするだけでなく、契約申込時のお客さまのご負担の軽減のため、登記情報のオンライン取得サービスを導入し、登記情報の入力や確認書類の提出を不要とすることも可能にするなど充実したカスタマーサービスを提供しています。
また、24時間365日の事故受付や、損害確認時のビデオ通話やドローンの利用などテクノロジーの活用による迅速な保険金支払、修理会社の紹介・手配による復旧までのサポートなど、契約されたお客さまの万一のときを確実にサポートできるよう、災害や事故発生時の対応体制の一層の強化にも継続的に取組んでいます。

ソニー損保は、"価値ある「違い」で安心と感動を"をビジョンに掲げ、お客さまにとって価値ある「違い」の創出に挑戦し、お客さまに安心と感動をお届けすることを目指しています。常にお客さまの声に真摯に耳を傾け、お客さまに寄り添い、顧客価値の最大化に継続的に注力してきたことが、このたびの第1位受賞につながったものと考えております。
営業開始当初から販売している自動車保険についてもオリコンが実施する調査をはじめ各種満足度調査において高い評価をいただいておりますが、今後も引続き、お客さまに安心してソニー損保でご契約いただき、万一のときは事故解決をお任せいただけるよう、さらなる品質向上とサービス拡充に向け鋭意取組みを進めてまいります。


【2025年 オリコン顧客満足度(R)調査 火災保険 調査概要】
・調査主体:株式会社oricon ME
・調査方法:インターネット調査
・サンプル数:9,016人
・調査期間:2024/08/14~2024/08/30、2023/09/25~2023/10/04、2022/08/12~2022/08/29 
・調査対象:性別:指定なし 年齢:25~84歳 地域:全国
・条件:以下すべての条件を満たす人
1)過去5年以内に火災保険に加入した
2)火災保険へ加入する際に選定に関与した
ただし、賃貸居住者は部門別「賃貸向け火災保険」のみ対象とする
・調査企業数:21社
・定義:火災をはじめ、落雷や破裂・爆発、風災、雪災、盗難などによる、
建物や家財の損害を補填する損害保険を扱う保険会社

詳細は、オリコンの公表資料をご参照ください。(オリコンのサイトにリンクします)

【オリコン顧客満足度(R)調査に関する、弊社からの過去5年間のニュースリリース】
2024年 オリコン顧客満足度(R)調査「火災保険」で総合第1位(2024年1月)
2023年 オリコン顧客満足度(R)調査「火災保険」で総合1位(2023年1月)
2022年 オリコン顧客満足度(R)調査「火災保険」で総合1位(2022年1月)
2021年 オリコン顧客満足度(R)調査「火災保険」で総合1位(2021年1月)
2020年 オリコン顧客満足度(R)調査「火災保険」で総合1位(2020年1月)

プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供: PR TIMES

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