遠距離介護、72.2%が「もっと連絡を取りたい」。訪問の難しさや携帯電話を使いこなせない課題から、気軽に繋がるツールに期待｜保険ニュース

～TQコネクトが「介護世帯のコミュニケーションに関する調査」を実施～


TQコネクト株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：五木 公明）は、現在介護を必要とする別居中の親がいる60～70代の方を対象に、「介護世帯のコミュニケーションに関する調査」を実施し、200名から回答を得ました。
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【調査結果概要】
・親との連絡頻度の理想と現実、41.5%が「もっと連絡を取りたい」。遠距離介護の方は72.2%が連絡頻度に課題
・理想の連絡頻度「週に1回以上」が半数以上を占めるも、現実は「月に数回以下」が63.0%
・「話がうまく伝わらない」「同じことを何度も説明」など困りごとも
・約6割が、もっと気軽に連絡を取れる仕組みを希望


【調査結果詳細】
◼️親との連絡頻度の理想と現実、41.5%が「もっと連絡を取りたい」。遠距離介護の方は72.2%が連絡頻度に課題
介護中の親との連絡頻度について、理想と現実のギャップを感じているか尋ねたところ、41.5%が理想の頻度に達していないことがわかりました。居住形態別にみると、遠距離介護中の方の72.2%が足りてないと回答し、コミュニケーションへの課題感が強いことが示唆されました。（n=200）。
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◼️理想の連絡頻度、「週に1回以上」が半数以上を占める
介護中の親との理想的な連絡頻度について尋ねたところ、「毎日」が10.0%、「週に4～6回程度」が6.0%、「週に2～3回程度」が16.5%、「週に1回程度」が19.5%となり、合わせて52.0%が「週に1回以上」を希望していることがわかりました。（n=200）。
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◼️親との連絡頻度、63.0%が「月に数回以下」
親との連絡頻度について尋ねたところ、63.0%が「月に数回以下」と回答しました。52.0%が週に1回以上の頻度が理想だと回答したのに対し、実際に週に1回以上連絡をとっているのは37.0%にとどまり、理想と現実にギャップがあることがわかりました。
また、施設に入居していると気軽に連絡しづらい、必要な買い物やデイサービスの予定の確認等が中心になるといった意見が複数ありました。（n=200）。
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◼️コミュニケーション手段は「訪問」「音声電話」が中心、LINEなどは少数派
主なコミュニケーション手段は「訪問」が69.8%、「音声電話」が42.6%と中心を占める一方で、「LINEなどのメッセージアプリ」が9.5%、「ビデオ通話」が1.8%、「見守りカメラ・センサー」が0.6%と、デジタルな手段は少数にとどまりました（n=169/介護中の親と連絡をとっている方）。
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◼️「話がうまく伝わらない」「同じことを何度も説明」など困りごとも
親とのコミュニケーションで困った経験を尋ねたところ、「同じことを何度も説明する必要があった」が41.0%で最も多く、「話がうまく伝わらなかった」が39.6%、「相手の体調や様子がわからず不安になった」が23.9%と続きました（n=134/介護中に困った経験がある方）。
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◼️大切にしているのは「顔を見て話す」「体調を気づかう」などの配慮
親と話す際に気にしていることを尋ねたところ、「声だけでなく、なるべく顔を見て話す」が40.8%、「体調や気分を気づかう」が37.9%、「最後まで話を聞く」が27.2%といった、相手への思いやりに関する回答が多く見られました（n=169/介護中の親と連絡をとっている方）。
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◼️約6割が、もっと気軽に連絡を取れる仕組みを希望
もっと気軽に連絡できる仕組みがあれば利用したいか尋ねたところ、59.5%が使いたいと回答しました（n=200）。
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＜使いたい理由/一部抜粋＞
・介護施設に入居していて、なかなか面会できないため
・携帯を持たせているが電話に出てくれないことがあるので、その他にどのように連絡が取れるのか興味があるから
・携帯電話の使い方がわからず、電話中に他のボタンを押して電話が切れてしまうことがあったから
・簡単な操作でビデオ通話ができる機器を置きたいから

◼️総評コメント
今回の調査で、介護を必要とする別居中の家族とのコミュニケーションに大きな課題があることが浮き彫りになりました。理想の連絡頻度として「週に1回以上」と半数以上が回答した一方で、現実は約6割が「月に数回以下」の連絡頻度に留まっており、多くの介護世帯でコミュニケーション不足が生じています。この背景には、主なコミュニケーション手段が直接訪問（約7割）や音声電話（約4割）に偏っていることに加え、「話がうまく伝わらない」「同じことを何度も説明する必要がある」といったコミュニケーションを取ることへの負担や困難さが要因になっていると推測されます。こうしたコミュニケーション不足は、要介護者の孤立感やQOL（生活の質）の低下に繋がる可能性も懸念されます。

このような不安の解消に、テレビ電話などのデジタルツールの活用が有効ですが、デジタルリテラシーや認知症による懸念が導入の障壁となっています。実際に今回の調査でも、介護世帯の約6割がより気軽に連絡できる仕組みを求めており、「本人が使いこなせない」「施設側に手間がかかる」といった状況を解決したいと考えていることがわかりました。

TQコネクトが提供する「TQタブレット」は、介護施設の入居者や自宅で介護サービスを受ける方などが、操作不要で家族とテレビ電話ができるタブレット端末です。家族からの通話を着信後、10秒で自動的にテレビ電話が開始するため、自身でのタブレット操作が難しい要介護状態の方や、携帯電話の操作に不慣れな高齢の方にも利用されています。

2025年以降、要介護者の増加に伴い、家族や介護事業者の負担はますます大きくなると考えられます。そうした中で、デジタルツールの活用は、家族の負担を軽減するだけでなく、要介護者自身が豊かな生活を送るための手段としての役割を果たすことが期待されます。TQコネクトはこれからも、デジタルによる格差をなくし、すべての人が簡単に使えることを大切にしながら、コミュニケーションを豊かにする機能開発を進めてまいります。

【調査概要】
調査名称：介護世帯のコミュニケーションに関する調査
調査機関：Freeasy
調査対象：現在介護を必要とする親がいる60～70代の方（同居中を除く）
調査方法：Webアンケート
調査日：2025年5月27日
有効回答数：200件
※各回答項目の割合（％）は、端数処理の関係上、合計が100％にならない場合があります

・調査結果の引用時のお願い
※本調査内容を転載・ご利用いただく場合は、出典元の表記をお願いします。
例：「TQコネクトの調査によると」「TQコネクト調べ」など

◼️TQタブレットについて
「TQタブレット」は、設定不要ですぐに使える商品です。家族のスマホアプリと連携する「タッチレステレビ電話」や「写真付メッセージ共有機能」により、日々のつながりをより身近に感じることができます。その有用性が評価され、日本介護福祉士会の認証マークを取得。お客さまの声を第一に今後も改良を重ね、皆さまに求められるサービスを構築してまいります。
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詳細は公式サイトをご覧ください。　https://tqconnect.co.jp/

◼️会社概要
企業名　TQコネクト株式会社
所在地　〒150-0043　東京都渋谷区道玄坂1-21-1 渋谷ソラスタ
代表取締役社長　五木 公明
取締役副社長　江部 宗一郎
コーポレートサイト　https://tqconnect.co.jp/

プレスリリース提供：PR TIMES

記事提供： PR TIMES