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がん治療、がん保険に関する医師への調査結果|保険ニュース

がん治療、がん保険に関する医師への調査結果

治療費の心配が不要な「実額補償タイプのがん保険」が望ましいと考える医師は74.3%に

SBI損害保険株式会社(本社:東京都港区六本木、代表取締役社長:島津勇一、以下「SBI損保」)は、がん治療においてがん診療ガイドラインを参考にしたことがあり、100床以上の病院に勤務する一般外科医105名に対し、がん治療や保険外診療(以下「自由診療」)、がん保険に関するアンケート調査を行ないました。
1.がん治療での自由診療への関心は高まる
インターネットの普及等により様々な治療法への関心が高まりつつあることから、患者さまから「自由診療」について相談を受けたことがある医師は78.1%となりました(図1)。また、患者さまが自由診療の治療費を補償できる保険に加入されていた場合に公的医療保険の診療範囲を考慮せず最善の治療を行なう医師は87.6%(図2)という結果になり、公的医療保険の対象とならず全額自己負担となる自由診療での治療法にも効果を期待している医師が多いようです。

▼(図1)患者さまから「自由診療」について相談を受けたことがありますか?
[画像1: https://prtimes.jp/i/2623/76/resize/d2623-76-867534-0.jpg ]

▼(図2)もし治療を行う患者さまが、「自由診療の治療費を補償できる保険」に加入していた場合、患者さまの経済的負担を考慮する必要がないことから、公的医療保険の診療範囲にこだわらず、患者さまに最善の治療を行うことができると考えますか?

[画像2: https://prtimes.jp/i/2623/76/resize/d2623-76-449545-1.jpg ]



2. 約8割の医師が患者様の経済的負担によるがん治療計画の見直しを経験
がん治療費について患者さまから相談を受けたことのある医師は95.2%にも上りました(図3)。昨今がん治療は世界中で研究が進み、最近では免疫チェックポイント阻害薬の開発やゲノム医療の進展等によりこれまでにない新たな治療法も徐々に普及してきています。医療がますます発展する一方で、公的医療保険で未承認や適用外となる治療法もあり、患者さまの経済的事情によりがん診療計画の見直しを行なった経験のある医師は78.1%(図4)にも上りました。


▼(図3)「がん治療費」について、患者さまから相談を受けたことがありますか?


[画像3: https://prtimes.jp/i/2623/76/resize/d2623-76-749937-2.jpg ]


▼(図4)患者さまの経済的事情により、一度立てたがんの診療計画の変更・見直しを行ったことはございます


[画像4: https://prtimes.jp/i/2623/76/resize/d2623-76-822279-3.jpg ]



3.「実額補償タイプのがん保険」が望ましいと考える医師が約3/4を占める
国内におけるがん保険は、入院日数や手術回数によって支払われる保険金があらかじめ設定されている定額保障タイプのがん保険が主流ですが、今回のアンケート結果では74.3%の医師が「実額補償タイプのがん保険」が望ましいと回答されました。(図5)

▼(図5)それぞれ一長一短あるかと存じますが、治療費に不安を抱く患者さまに
とっては「定額保障タイプのがん保険」、「実額補償タイプのがん保険」のどちらが望ましいとお考えでしょうか?
[画像5: https://prtimes.jp/i/2623/76/resize/d2623-76-551351-4.jpg ]


SBI損保では今回のアンケート調査をはじめさまざまな市場調査、分析活動を通じて引き続きお客さまに求められるサービス、商品の提供に努めてまいります。


【調査概要】
調査方法 :m3 Fast Survey(エムスリー株式会社が運営する医療従事者対象リサーチサービス)
調査内容 :がん治療費、保険外診療(自由診療)及びがん保険に関する調査
調査対象者: がん治療において、米国のNCI(米国国立がん研究所)やNCCN(全米総合癌センターネットワーク)等
のがん診療ガイドラインを参考にしたことがあり、100床以上の病院で勤務する一般外科医105名
調査期間 :2017年12月22日~12月23日


◆SBI損保について
URL:http://www.sbisonpo.co.jp/
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会社概要
商号  : SBI損害保険株式会社
所在地 : 東京都港区六本木1-6-1
設立 : 2006年6月1日
資本の額 : 329億円(うち資本金165億円、資本準備金164億円)
事業内容 : 損害保険業

プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供: PR TIMES

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