介護現場の運営状況を可視化し、退職率改善との関係を確認　ベネッセ シニア・介護研究所の発表が第27回日本認知症ケア学会大会で「石崎賞」を受賞｜保険ニュース

　株式会社ベネッセスタイルケアグループ（本社：東京都新宿区、代表取締役社長CEO：小林 仁）のグループ会社である株式会社ベネッセスタイルケア（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：滝山 真也、以下「ベネッセスタイルケア」）の社内シンクタンク、ベネッセ シニア・介護研究所は、2026年6月6日～7日に東京国際フォーラムで開催された第27回日本認知症ケア学会大会にて、ベネッセスタイルケアが運営する有料老人ホームで定期的に行っている「ホーム運営アセスメント」のスコアの変化と経営指標の変化との関係性について発表し、「石崎賞」を受賞しました。石崎賞は、日本認知症ケア学会大会において優秀な演題発表をした者に対し贈られる賞であり、目的・意義、方法・プロセス、成果、発表、独創・発展可能性の観点から評価されます。今大会では、303演題の中から17演題が受賞しています。

【演題発表概要】
- タイトル：「ホーム運営アセスメント」による有料老人ホームの運営状況の可視化と退職率の改善- 発表者：福田亮子、原田文雄、芦澤正悦- 発表内容：ベネッセスタイルケアでは、職員が自ホームの運営状況を評価する「ホーム運営アセスメント」を定期的に実施しています。これに基づく運営状況の可視化が改善につながるかを検証するため、2024年4月と2025年4月のホーム運営アセスメントのスコアと、2023年度及び2024年度の経営指標を用い、スコアの変化と経営指標の変化率との関係性を分析しました。その結果、ホーム運営アセスメントのスコアが向上した群の退職率が平均して改善傾向であったのに対し、スコアがほぼ変化しなかった群と低下した群では平均すると悪化傾向であり、群間に有意差が認められました（p<0.01）。

【「ホーム運営アセスメント」概要】
- 目的：自ホームの運営状況を可視化し、これをもとに課題の意識化や改善に向けての意識付け、職員間での意識の共有をすることで、改善の取り組みを促進する- 対象：当社のホーム運営に関わる職員- 時期：年2回（半期ごとの振り返りを目的として4月・10月頃に実施）- 内容：アンケート調査及び経営指標データの確認・振り返り

　今回、ホーム運営アセスメントのスコアという職員の主観評価に加え、退職率という客観的指標にも変化が見られたことで、自ホームの運営状況の可視化の意義が示唆されました。
　介護人材の確保がますます難しくなると言われている現状において、職員自らがホームの運営状況を可視化し、課題の改善に取り組むことが定着率の向上につながる可能性が示されたことは、安定的な介護事業運営にも資する成果であると考えられます。
　なお、ベネッセスタイルケアでの石崎賞の受賞は、第24回大会におけるベネッセ シニア・介護研究所の受賞（発表タイトル︓マジ神解体新書　～専門性の高い介護職の認知症ケアのための情報収集における特徴～）注以来、通算4件目となりました。

　ベネッセスタイルケアは、これからも「その方らしさに、深く寄りそう。」を実現するための取り組みを推進するとともに、その効果を検証し広く発信してまいります。

注：2023年8月8日付プレスリリース参照
(https://www.benesse-style-care.co.jp/lab/assets/pdf/20230808_release.pdf)

ベネッセ シニア・介護研究所
https://www.benesse-style-care.co.jp/lab/

＜ベネッセスタイルケアグループについて＞
　ベネッセスタイルケアグループでは、ベネッセの不変の企業哲学「Benesse（=よく生きる）」のもと、30年以上にわたり、入居・在宅介護事業、保育・学童事業を通じて、お一人おひとりの「よく生きる」の実現に取り組んでいます。急速に進む少子高齢化と介護人材不足などの介護・保育を取り巻く環境の大きな変化の中でも、誰もが人生の節目を楽しみながら、自分らしく豊かに生きられる世界を実現できるよう、介護・保育領域の持続可能性の維持・向上に向け、今まで以上に積極的に挑戦を続けていきます。持続可能な介護・保育事業の推進のほか、介護食事業/介護HR事業/紹介事業/介護・育児と仕事との両立支援事業等、社会課題の解決に向けた取り組みを一層加速させていきます。
（ベネッセスタイルケアグループ企業サイト　https://benesse-scg.co.jp/）

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