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News Release / DK Group 株式会社の在宅用電動介護ベッドの発売について|保険ニュース

News Release / DK Group 株式会社の在宅用電動介護ベッドの発売について


DK Group株式会社(東京都新宿区、代表取締役 黄順財)は、グループ会社の東庚企業股份有限公司/TUNG KENG ENTERPRISE CO., LTD.(DK-City、台湾台中市、代表取締役 黄順財)が製造する在宅用介護ベッド5機種を本年2月より発売いたします。
DK-Cityは1987年に台湾で創業し、台湾に4か所、中国に1か所の合計5か所の製造拠点をもち、フィットネス機器の製造受託では世界60ヶ国に輸出し、2016年から開発製造を行っている電動ベッドでは年間45万台の生産を行っております。そして近年では電動車椅子やリハビリテーション機器の開発製造まで手掛けております。DK-Cityは製造マネジメントシステムの国際規格ISO9001に加え、医療機器の国際規格であるISO13485を取得し、品質管理には万全の体制で製造を行っております。
この度、DK-Cityでは、これまでの実績を活かし、日本市場むけの在宅用電動介護ベッド5機種を開発し、本年2月より発売を開始いたします。

〇 日本市場むけ在宅用電動介護ベッド
DK-Cityは、フィットネス機器や電動ベッドの開発製造を通し、アクチュエータ等の電装品の自社開発を行い、アルミ素材の加工も経験値が豊富です。これらの実績を活用し、日本市場むけ在宅用電動介護ベッドは、Simple・Safety・Smoothをコンセプトにした製品を開発いたしました。


Simple:ご高齢の方が使うことを考慮した設計とデザインを行いました。多機能すぎず、操作ミスを引き起こさない、どなたでも使えるベーシックモデルです。
Safety:ISO9001・ISO13485の品質マネジメントシステムに則り、開発製造を行っております。日本むけ製品はJIS規格に準拠した設計・試験等を行っています。また、緊急時には9V乾電池により背下げが行うことが可能です。
Smooth:4モーター/3アクションのベッドはベッド高の調整は水平に上下いたします。お部屋内の家具や壁と干渉することがありません。また、前脚・後脚の間に構造物が一切ないため、サイドテーブルや介護リフトの使用に役立ちます。


そして、4モーター/3アクションのベッドには本体アルミ製の製品を投入いたします。サステナビリティを意識し、軽く、素材へのリサイクルが行いやすいアルミを本体素材に採用いたしました。搬入・搬出時のほか、レンタルバック時のメンテナンスに効果を発揮いたします。日本においては労働者人口が減少するなか超高齢者社会が到来するという社会構造に寄与するべく、取り扱いがしやすいアルミ製介護ベッドの開発製造を行いました。

(製品ラインナップ)
本年2月には下記5機種を発売いたします。
・4モーター/3アクション(背上げ・膝上げ・ベッド高の調整)
1. アルミ製・電装品の防水仕様・樹脂ボード
2. スチール製・電装品の防水仕様・樹脂ボード
3. スチール製・木調ボード
・2モーター/2アクション(背上げ・膝上げの調整)
4. スチール製・電装品の防水仕様・樹脂ボード
5. スチール製・木調ボード
レンタルには「電装品の防水仕様・樹脂ボード」仕様の製品を推奨いたします。


[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/155160/1/155160-1-594c568e8a67f3414ebd2162e2cd2628-520x622.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



〇 本年2月に製品発表会を開催
Dk-Cityでは、上記の日本市場むけ在宅用電動介護ベッド、折りたたみ可能な電動車いす、そして、介護スタッフむけの健康サポート製品の発表会を行います。製品発表会では、DK-Cityの開発製造の概要や今後の計画¥についてもご説明させていただく予定です。
(製品発表会)
[表: https://prtimes.jp/data/corp/155160/table/1_1_c12ebe2c61d205d70783a330a878d4ce.jpg ]

〇 今後の展開
DK-Cityの本拠地台湾ではデジタルヘルスの普及が進んでいます。今後、DK-Cityが開発製造する製品は、これらのデジタルヘルスと融合した製品や介護施設むけベッド等の開発製造を計画しています。

DK-City 日本 Webサイト
https://dkcity.jp/

プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供: PR TIMES

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