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SBI日本少短、『みんなのe-bike保険』を取り扱い開始|保険ニュース

SBI日本少短、『みんなのe-bike保険』を取り扱い開始


SBI日本少額短期保険株式会社(本社:大阪市北区、代表取締役社長:井上久也 以下「当社」)は、2024年10月1日より「みんなのe-bike保険」の取り扱いを開始いたします。また、当社はe-bike市場の拡大に伴い、今後、複数のe-bikeブランドとのコラボレーションを計画しています。

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/98438/318/98438-318-7d25a0f06ab81a178eae860e71fcf084-1471x475.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


その第一弾として、ドイツ・ベルリン発祥のe-bikeブランドである『URBAN DRIVESTYLE』の日本における販売を行うTLVアドバンス株式会社(本社:大阪市中央区、代表取締役社長:LEVY TONY、以下「TLVアドバンス社」) との提携を開始します。
e-bikeとはスポーツバイクに電動アシストユニットを搭載した電動アシスト自転車の一種です。昨今、欧州を中心としたe-bike市場が急速な発展を遂げており、日本国内にも多く輸入されるようになりました。

また、排ガス規制の強化で2025年に原付一種(排気量50cc以下の原動機付自転車)の生産が終了となることもあり、今後、電動アシスト自転車の需要がさらに加速すると考えられます。
こうした時代のニーズを受け、当社は「みんなのe-bike保険」を提供し、より多くのe-bikeユーザーのみなさまに安心してサイクルライフを楽しんでいただけるよう、今後もe-bikeブランドとの連携に取り組んでまいります。

なお、「みんなのe-bike保険」は、提携第一弾となるTLVアドバンス社の「URBAN DRIVESTYLE」オフィシャルブランドサイトや当社サイトからお申し込みいただくことが可能です。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/98438/318/98438-318-fed0753bf51736d072e085f203483b2a-460x270.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


『みんなのe-bike保険』概要
◆SBI日本少額短期保険株式会社 オフィシャルサイト
https://www.n-ssi.co.jp/catalogue/e-bike/
◆URBAN DRIVESTYLE オフィシャルサイト
https://urbandrivestyle.jp/
交通事故による車両の全損・半損や、自転車の盗難被害が起きた場合、購入時からの経過年数にかかわらず購入金額を補償(盗難・全損の場合)いたします。
※車両本体と同時に、車両に定着・装備されているパーツ&アクセサリーに損害が生じた場合は、当該損害も補償の対象となります。
◆SBI日本少額短期保険株式会社(SBI日本少短)について
SBI日本少額短期保険株式会社は、「保険をもっと身近に」「保険をもっと手軽に」「保険をもっと便利に」という理念のもと、最新のテクノロジーを活用していくことで、お客様にご満足いただける良質なサービスを常に提供できる少額短期保険業者を目指します。
【会社概要】
商号   SBI日本少額短期保険株式会社
所在地  大阪本社:大阪府大阪市北区大深町3-1 グランフロント大阪タワーB13F
     東京本社:東京都港区六本木1-6-1 泉ガーデンタワー16F
設立   1996年6月28日
資本金 1億9,000万円
事業内容 少額短期保険業
URL  https://www.n-ssi.co.jp/
※SBI日本少短は、SBIホールディングス株式会社(東証プライム市場上場 証券コード:8473)およびSBIインシュアランスグループ株式会社(東証グロース市場上場 証券コード:7326)のグループ会社です。
◆SBIインシュアランスグループについて
SBIインシュアランスグループは、日本のインターネット金融のパイオニアであるSBIグループの保険事業を担う企業グループです。
保険持株会社であるSBIインシュアランスグループ株式会社のもと、SBI日本少短を含む事業会社8社が一体となって総合的な保険事業を展開しています。「顧客中心主義」の徹底という基本方針のもと、保険分野におけるさまざまな付加価値を創造し、さらなる顧客基盤の拡大を続けることで企業価値の向上に努めます。

プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供: PR TIMES

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